電通サステナビリティコンサルティング室のメンバーが、サステナビリティ分野の次世代オピニオンリーダーを訪ねるシリーズ。第1回は、海の「環境移送技術」を持つ企業、イノカの竹内氏にお話を伺いました。前編では、イノカが持つ技術や、海の生物多様性とビジネスの関係についてお伝えします。
竹内 四季, 澤井 有香
電通が2021年より実施している「カーボンニュートラルに関する生活者調査」。2023年5月に発表された第10回調査結果について電通の林祐氏にインタビューし、生活者の意識変化などについて話を聞きました。
林 祐
社会課題解決をその方針に高々と掲げ、本業さながらその領域に取り組む企業が増えている。企業が社会課題に本気で踏み込んでいけば、状況は劇的に変わるのだろうか?そんな疑問に解を見いだせそうなカンファレンス「第2回Beyond カンファレンス2023」をレポートする。
井口 理
Dentsu Lab Tokyoは、日本の伝統技法である金継ぎと、先端テクノロジーを掛け合わせたアップサイクル・プロジェクトに取り組み、その成果を「アップサイクルの可能性展UP-CYCLING POSSIBILITY」として展示しました。どのようにして企画・制作されたのか、担当したメンバーに聞きました。
なかの かな, 友田 菜月, 三國 孝, 廣畑 功志, 中山 桃歌
Dentsu Lab Tokyoは、壊れたモノにテクノロジーの力によって新たな価値を付加する取り組み「UP-CYCLING POSSIBILITY」に挑戦しています。2023年4月〜6月に開催した展示の内容を紹介するとともに、プロジェクトを通じて感じた思いをメンバーが語ります。
日本企業によるオランダへのサーキュラーエコノミー視察ツアーが活況です。オランダでサーキュラーエコノミーやスタートアップのコミュニティが成功している理由と、日本企業がオランダから何を持ち帰っているのかについて聞きました。
西崎 龍一朗, 野口 進一, 田中 理絵
気候変動に対する懸念は地球全体で高まっています。もし私たちが持続可能性を高める取り組みを推進していかなければ、この惑星で人類という種が存続することは難しくなっていくでしょう。
frog
電通ジャパンは、Z世代とともに企業のサステナビリティ施策を推進していく「REVERSE CONSULTING for SUSTAINABILITY」をリリース。このプロジェクトに携わる電通プロモーションプラス「若者消費ラボ」の五十嵐氏、大木氏、馬場氏と、電通の田中氏がZ世代のSDGsとの関わり方や、次世代の組織づくりについて、語りました。
五十嵐 響介, 馬場 理彩子, 大木 佳奈 , 田中 理絵
電通ジャパンは、Z世代の知見を生かして事業を含む企業のサステナビリティを推進するサービス「REVERSE CONSULTING for SUSTAINABILITY」をリリース。Z世代インサイトに強い電通プロモーションプラス「若者消費ラボ」に所属する五十嵐氏、大木氏、馬場氏と、電通 サステナビリティコンサルティング室 ディレクターの田中氏が、Z世代のサステナビリティの捉え方をテーマに語り合いました。
地方の中小企業によるSDGsへの取り組みを支援するため、電通グループは地方銀行、地元メディアとともに新たなプロジェクトを展開中。本記事では、プロジェクトに関わる3人が企画の背景や各地の課題とクリエイティブのポイント、中小企業によるSDGsのアプローチのヒントなどについてお伝えします。
頼本 高成, 吉田 考貴, 外崎 郁美
Dentsu Lab Tokyoは、テクノロジーによって、壊れたモノに新たな価値を与えるプロジェクトを進行。その成果を「アップサイクルの可能性展UP-CYCLING POSSIBILITY」にて展示しています。展示内容やプロジェクト発足の経緯についてインタビューしました。
なかの かな
社会課題対応型のアップサイクルプラットフォーム「で、おわらせないPROJECT」。企業や社会のどのような課題解決に貢献するのか?活動を通じて見えてきたこととは?当プロジェクトを推進する電通の堀田峰布子氏と、電通プロモーションプラスの小笠原浩美氏が解説します。
小笠原 浩美, 堀田 峰布子
西日本シティ銀行、西日本新聞社、RKB毎日放送、電通九州は、2022年9月より4社協業のSDGsプロジェクト「未来をつくろう Make Fukuoka SDGs」を展開中。福岡地域企業のSDGsを推し進めるこの取り組みに寄せられた反響や、今後の展開について、各企業の担当者らが語りました。
田中 稔大, 山本 雄貴, 山根 勇樹, 渡 大樹, 吉田 考貴, 米永 日菜子
福岡地域企業のSDGs機運を醸成する取り組みである「未来をつくろう Make Fukuoka SDGs」が西日本シティ銀行、西日本新聞、RKB毎日放送、電通九州の4社によるタッグでスタート。プロジェクト発足の経緯や4社が組むメリットについて、各社の担当者らが紹介します。
パナソニックグループは、24万人を超える多様な従業員に、企業市民活動を理解してアクションを起こしてもらうために、どのようなインターナルコミュニケーションを行っているのか。「サステナブル・シーフード」や「みんなで“AKARI”アクション」の取り組みを中心に、CSR・企業市民活動担当室長の福田里香さんにお聞きしました。
福田 里香