国際標準化を武器に業界のアップデートに挑戦する日本発のスタートアップ、ONESTRUCTION株式会社。建設業界の構造課題と正面から向き合い、建設DXを「経営のアジェンダ」へと押し上げる、その戦略とは?
西岡 大穂, 笹川 真
「ストラテジックフォーサイト(戦略的先見性)」とは、組織としての先見性のある見解を十分な情報に基づいて創出すること。未来を恐れる必要はありません。先を見通す視点を持つことで、自分たちの状況に合った未来を形づくっていきましょう。
frog
国際標準化機構(ISO)が発表したISO 30414(人的資本に関する情報開示のガイドライン)に基づいて分析する人的資本開示診断ツール「羅人盤」。このツールを提供する電通総研の中山氏と東氏は、企業の大小にかかわらず、あらゆる企業に活用してほしいと語ります。
中山 幸雄, 東 駿伍
2023年3月期より有価証券報告書に人的資本の情報開示が義務化され、上場企業を中心に人的資本経営の重要性が高まる中、提供が開始された人的資本開示診断ツール「羅人盤」。担当する電通総研の中山氏と東氏は、日本企業が抱えるリスクや課題として採用・退職・後継者育成を挙げました。
2024年に第一弾実証事業が行われた、電通と日鉄興和不動産による協働事業のスマートホームプロジェクト「HAUS UPDATA(ハウス・アップデータ)」。2025年夏に予定している第二弾実証事業に向けて、電通の田中氏と田村氏、電通デジタルの高井氏が、データ分析の方法やAIチャットボットの開発について語り合いました。
田村 勇人, 田中 慧理奈, 高井 茉佑子
ゲームが持つ人を夢中にさせる力をゲーム以外の分野で活用していくアプローチを、「ゲーミフィケーション」と呼びます。正攻法で解決できない課題があふれる現代社会だからこそ、今、課題解決の手段として“ゲームの力”が注目されています。
伊藤 真人
より良い暮らしへのアップデートを支援するスマートホームプロジェクト「HAUS UPDATA(ハウス・アップデータ)」を日鉄興和不動産と電通が協働で始動。第一弾の実証事業に参画した企業とともに、実証でのファインディングスや多様な生活行動データの利活用について語り合いました。
畑中 信二, 谷村 基樹, 橋本 恵美子, 田中 慧理奈
医療・ライフサイエンス業界において重要性が高まっている、CX起点のアプローチ。電通デジタルのメディカル統合ソリューション「DDMEX」では、製薬会社の営業担当者がCXマインドを醸成するためのワークショップを実施しています。プログラムの概要や今後の展望についてdentsu health Japan、電通デジタルの担当者が語ります。
水田 聖司, 登坂 統彦, 平山 愛彩
コロナ禍を経て、医療・ライフサイエンス業界ではDX化が加速。一方で、原点回帰ともいえる「患者中心」のアプローチを重視する傾向が強まっています。こうした動きを踏まえ、dentsu Japan(国内電通グループ)は、グループ各社の連携を強め、より幅広い課題に対応する体制を整えています。どのような取り組みを進めているのか、dentsu health Japan、電通デジタルの担当者に聞きました。
人間にそっくりな姿で自由自在に動く「デジタルヒューマン」。海外では多言語対応サービス、報道番組、バーチャルインフルエンサーなどでの活用が進んでいます。デジタルヒューマン領域でグローバル規模の注目を集める韓国発AIスタートアップ「Klleon」(クレオン)の取り組みを紹介します。
アーロン ズー
「買い物難民」などの課題解決を目指して、ドローンを使った「新スマート物流」の導入を進める長崎県松浦市。この取り組みに関わる松浦市政策企画課の山口氏、NEXT DELIVERYの古橋氏、電通九州の藤氏が、物流のみならず地域雇用や新ビジネスの開発といった、ドローン活用の可能性について語ります。
山口 武, 古橋 章吾, 藤 賢太郎
過疎化地域では「買い物難民」が課題になっています。その解決策として長崎県松浦市は、「新スマート物流」の構築を目指す包括連携協定をエアロネクストや電通九州などと締結。松浦市政策企画課の山口氏によると、ドローンは地域防災への活用も期待できるといいます。
日本企業のDXを進めるために「知っておきたい、デジタルプロダクトの今」という形で、DXやデジタルプロダクトに関することを中心にお届けする本連載。 第2回となる今回は、日本のAIエンジニアについてお話しします。
文分 邦彦
電通の「ビジネストランスフォーメーション(BX)・デジタルトランスフォーメーション(DX)」をテーマにしたインターンシッププログラム「未来変革カイギ」が2024年9月5日(木)、6日(金)に電通ホールで行われた。参加者が考える「未来に向けて変えたいこと」を起点に、トークセッションや、対話形式のグループワークを通じて、アイデアとその実現の仕方まで共に構想を描いていくプログラムとなっていた。
プライバシー保護の潮流の中で、ブラウザ事業者によるCookieをはじめとした識別子の制限などにより、企業はお客さまのパーソナルデータを活用することが求められています。一方、自身のデータを企業に提供することに抵抗を感じる生活者も多いでしょう。
原田 俊, 市岡 侑也