組織で働くときに大切なのは”チームで働く”意識を持つこと。そのために、電通では「想像力を持つこと」を問い続け、2026年度の新入社員研修でHERALBONY(ヘラルボニー) の“体験”型DEIプログラムを実施しています。本記事では、ヘラルボニーの神紀子氏と菊永ふみ氏、電通コーポレートワンの三宅紗衣氏が、プログラムに込めた思いや研修後の新入社員の変化について語りました。
神 紀子, 菊永 ふみ, 三宅 紗衣
「わたしたちはわかりあえないからこそ展」ではさまざまな広告事例を通じて、ジェンダーにまつわる課題や「わかりあえないこと」の先にあるコミュニケーションの可能性が探られました。dentsu Japan DEIオフィスがお茶の水女子大学の「サマープログラム」の一環として、本展を活用したワークショップを開催。ジェンダー課題に関する講義とワークを行った様子をレポートします。
半澤 絵里奈
大規模な再開発が計画されている名古屋駅地区。名古屋鉄道の代表取締役社長の髙﨑裕樹氏をお迎えし、再開発の意義や地方大都市の在り方、目指すべきまちの未来像などを語っていただきました。
髙﨑 裕樹, 伊神 崇
インクルーシブデザインの「実装」について考える本連載。共に「インクルーシブデザイン」をテーマにした研究開発に取り組む、筑波技術大学と電通グループ3社で座談会を実施しました。
谷 貴幸, 木達 一仁, 関島 章江, 山田 健人
マース ジャパンは東京理科大学および電通とともに産学連携プロジェクトを推進し、学生たちが中心となって「ペットが苦手・嫌いな人・興味がない人とペットの共生」という難題に向き合いました。本プロジェクトの背景や取り組みの様子、そこから見えてきた新たな気づきについて、プロジェクトメンバーのインタビューも交えながらお伝えします。
河合 英栄, 中村 由帆, 柿原 正郎, 大島 聡, 山下 友希
日立製作所と電通、電通デジタルの三社は、生成AIで社会課題を解決する取り組みとして「AI for EVERY」を発表しました。本座談会では、三社の考える生成AIの可能性と未来像を語り合います。
越智 啓之, 赤司 卓也, 高橋 優太, 越智 一仁, 岸本 和也
食品ロス削減を目的として食パンの耳を活用したレシピを募集した、電通ノーペコ ラボ主催のコンテスト「めざせ、商品化! 究極のノコサンレストラン2024」でローソン賞を受賞したトキワ松学園高等学校の生徒のアイデアをもとに、ローソンが商品化した「黒糖とシナモン香るクロワッサン」(税込181円)が9月9日(火)から発売する。
企業は生物多様性保全にどのように取り組み、企業価値をどう示していけばよいのでしょうか。株式会社モリアゲの森林業コンサルタント 長野麻子氏にお話を伺いました。
長野 麻子, 澤井 有香
DEI(Diversity, Equity, Inclusion)は今や、多くの企業で「経営課題」の文脈で語られています。鍵となるのはトップの「リーダーシップ」。とはいえ、リーダーがいくら旗を振っても、現場が動かなければ何も変わりません。今回は「ボトムアップ型のDEI」をテーマに、障害福祉施設や企業の現場にeラーニングコンテンツを提供している株式会社Lean on Meの志村駿介氏と、dentsu Japanのチーフ・ダイバーシティ・オフィサーである口羽敦子氏が対談。
志村 駿介, 口羽 敦子, 濱崎 伸洋
2025年7月8日、電通の関西オフィスにて、関西大学社会学部メディア専攻の守如子ゼミ・山本高史ゼミの学生32人を招いたDEIセミナー&ワークショップを実施しました。本記事では、同講義の内容やアイデアディスカッションの様子をお伝えします。
増山 晶
日立製作所と電通、電通デジタルの三社は、生成AIで社会課題を解決する取り組みとして「AI for EVERY」を発表しました。本座談会では、三社の考える発想力と実装力について語り合います。
国際標準化を武器に業界のアップデートに挑戦する日本発のスタートアップ、ONESTRUCTION株式会社。建設業界の構造課題と正面から向き合い、建設DXを「経営のアジェンダ」へと押し上げる、その戦略とは?
西岡 大穂, 笹川 真
「ホルモンハグ プロジェクト 」のメンバーが集まり座談会を実施。更年期のつらさ、課題、対処法、プロジェクトの今後などについて語り合いました。
下河辺 さやこ, 新井 ミホ, 矢幡 路子, 石本 藍子
電通は国内電通グループ8社と共同で、“誰一人取り残されない”コミュニケーションの実現を目指す「みんなのコミュニケーションデザインガイド」を制作し、2025年1月28日より一般公開をしています。
輿石 美和, 上村 麻子, 西川 賢, 野村 朗子
熊本県を代表する地銀「肥後銀行」は、安価で使いやすいCO2排出量算定ツール「zero-carbon-system炭削くん」の開発・展開プロジェクトを実施。地方銀行が、なぜ自らCO2排出量算定ツールを開発しようと考えたのか?また、熊本から全国へこのツールを展開するにあたってカギとなったものは?
玉木 孝次郎, 西村 奈未, 槙谷 吉紘